保険カンパニーのカラダとおカネのけんこうバナシ

特に持久力系スポーツの一流アスリートであることは、将来、2型糖尿病の
予防になる――こんな可能性がフィンランド、ヘルシンキ大学Merja Laine氏らの
研究で示され、研究論文が「Diabetologia」11月15日号に掲載された。

Laine氏らは、元一流アスリートだったフィンランド人男性392人とアスリートで
なかった男性207人を比較した。全体として、元一流アスリートでは2型糖尿病の
発症リスクが28%低かった。

どの程度リスクが低下するかはスポーツの種類によって変わり、持久力系スポーツ
では61%低下した。パワースポーツと混合スポーツにおけるリスク低下の傾向は
さほど有意差はなかった（それぞれ23%、21%低下）。
元一流アスリートでは、糖尿病前症リスクも42%低かった。

Laine氏らは、「元アスリートは対照群に比べ、加齢に伴い、身体活動的な
ライフスタイルを維持していた」という。今回の研究では、一流アスリートで糖尿病
発症リスクが低下することが示されたが、因果関係は確立していない。


本日の担当：沼津店　坂倉 (LION 世界の健康ニュースより)  

日本国債の有力な買い手である生命保険各社が、２０１４年度に外国債券での運用を増やす。
日銀が昨年４月に導入した「異次元緩和」で、国内債券の超低金利が続く中、
為替変動などのリスクを取ってでも、高利回りの外債に資金を投じ、利益を確保する
必要があると考えているためだ。

生保各社は、契約者から預かった保険料などの資産を債券や株式などで運用している。
運用先は、日本の国債や社債などが多い。最大手の日本生命保険の場合、２０１３年度末の
資金残高（速報値）のほぼ半分を国内債券で運用し、外債は１６％程度にとどまる。

しかし、日銀の異次元緩和で、国内の長期金利は、指標とする１０年物新発国債が
０・６％程度の低水準で推移。国債を買っても十分な利回りを得られず、「運用先がなかなか
ない」（日本生命）のが悩みだ。これに対し、量的緩和の縮小にカジを切った米国では、
金利の上昇が見込まれ、相対的に高い利回りを得られる。

大手各社は昨年度から、外債での運用を増やしているが、今年度はその傾向を一段と強める。
住友生命は、運用資産の増加分のうち、国内債券への投資を従来より３分の１程度減らし、
その分を外債に回す。今年度の外債投資は５０００億円弱になりそうだ。
明治安田生命も、運用資産の増加分の約４割を外債に充てる方針。日生は、為替変動の
リスクを回避するタイプの外債から、為替変動の影響を受ける外債にシフトする。
円安が進めば、為替差益を得られる。外債購入の増加は、円安要因にもなる。

第一生命の菊田徹也運用企画部長は「足元の金利水準が継続する前提では、
ある程度リスクを取りながら外債に振り向けていかざるを得ない」と説明している。



本日の担当：御殿場店　池谷 (毎日新聞より)  

広島県土木局の５０歳代の男性職員が競馬で約３６０万円の配当を
受けたのに確定申告をせず、県から２度にわたって納税指導を
受けていたことがわかった。

県人事課などによると、職員が配当を受けたのは２０１１年１１月のレース。

昨年１１月、職員を名指しし、「確定申告をしておらず、納税義務を果たして
いない」という匿名のメールが同課などに届き、確認したところ、職員は
「納税する」と答えた。だが職員はその後も確定申告をせず、今月に再び
同様のメールが送られてきたため、同課は２１日、職員を改めて指導した。
職員は、競馬でもうけたことを職場で自慢していたという。

国税庁によると、競馬の配当は「一時所得」とみなされ、年間５０万円を超えた
利益部分が課税対象となる。


本日の担当：学園通り店　川添 (読売新聞より)  

東京、中部、関西など大手電力が6月の家庭向け料金を引き上げることが
21日、明らかになった。

液化天然ガス（LNG）の輸入価格上昇による燃料費増加分を転嫁するのが主因。
東電の標準家庭料金は5月より約25円高い8565円程度となり、現行の
料金算定方式となった2009年5月以降の最高水準を3カ月連続で更新する。　


本日の担当：学園通り店　野口 (時事通信より)

  

厚生労働省は１８日、特定健診・保健指導（メタボ健診）を受けた男性の約３割、
女性の約４割がメタボリックシンドロームの状態を脱したとする検証結果を公表した。

メタボ健診は４０～７４歳を対象に２００８年度に始まった。
腹囲が男性８５センチ以上、女性９０センチ以上で、かつ血糖、血圧、脂質のうち
一つでも異常があると、保健師などが生活習慣の改善を促す保健指導の対象となる。

同省の作業部会は、０８～１１年度の４年間に初めて保健指導の対象となり、
最長の６か月間、指導を受けた毎年約２０万～３０万人を追跡。翌年の健診で検査値が
改善したかどうかを調べた。その結果、０８年度に異常と判定された項目が多く
保健指導を受けた人は翌年、男性は予備軍も含めてメタボの人が約３割、女性は約４割減った。


本日の担当：沼津店　山崎 (読売新聞より)