市販薬で死亡１５例…風邪薬が８・解熱鎮痛剤３

消費者庁は８日、２０１３年度までの５年間に、市販薬の服用で起きた副作用の
報告が１２２５症例に上ったと発表した。

このうち１５症例は死亡例で、後遺症が残ったケースも１５症例報告された。
同庁は、異常を感じたら医師らに相談することなどを呼び掛けている。

医薬品医療機器法（旧薬事法）は製薬会社に対し、副作用の症例を厚生労働省に
報告するよう義務付けている。独立行政法人・医薬品医療機器総合機構は今回、
そうした報告内容を分析し、消費者庁に提供した。

それによると、副作用の報告が最も多かったのは総合感冒薬（風邪薬）で４００症例。
解熱鎮痛消炎剤が２７９症例で続いた。症状としては、目の充血や唇の粘膜のただれ、
息切れなどのほか、肝障害や腎障害、間質性肺炎などで重症化したケースもあった。

死亡例の内訳は風邪薬が８症例、解熱鎮痛消炎剤が３症例、せき止めが２症例などだが、
副作用との因果関係が不明確な症例も含まれているという。

同庁は「比較的安全と思われている市販薬でも副作用はある」と指摘。市販薬を購入する
際には、アレルギーや持病の有無、服用している薬を薬剤師に伝えることや、異常を
感じたら服用をやめ、すぐに医師や薬剤師に相談することなどを呼び掛けている。

製薬業界に対しても８日付で、市販薬の副作用について消費者に適切な情報提供を
行うよう求める文書を出した。


本日の担当：沼津店　野口 (読売新聞)