保険カンパニーのカラダとおカネのけんこうバナシ

和食の基本は「一汁三菜」ともいわれるが、食事の際、みそ汁やすまし汁といった汁物を
メニューに加えることがメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）や肥満の抑制に
効果のある可能性がデータで示された。油脂分の少なさや満腹感をもたらすことなどが
要因とみられ、専門家は「日本の風土に根ざした健康食。積極的に取り入れてほしい」と
訴えている。

■食べ過ぎ防ぐ

汁物を食べる頻度が多い人の方が肥満になりにくいことが示唆されたのは、福島県教育委員会に
よる児童・生徒への食生活アンケートの結果だ。食育の指針作成のための基礎データとして、
平成２５年（県内の小中学生約２３００人対象）と２７年（同小学生約２２００人対象）の２回実施した。
それによると、肥満ではない生徒・児童では、夕食の際、汁物を「食べることが多い」と答えた人と
「食べないことが多い」と答えた人の比率はほぼ８対２。それに対し、年齢や性別、身長から
設定された標準体重を２０％以上超過する肥満傾向の生徒・児童では７対３と、統計学的に有意な
差が出た。

この結果について、調査をとりまとめた同県三春町立三春中学校の栄養教諭、土屋久美さんは
「汁物はカロリーが低く、摂取によりおなかが膨れることも大きいのではないか」とみる。汁物の
多くが１杯５０キロカロリー以下なのに対し、揚げ物などはひと切れで１００キロカロリーを上回るものも
多く、汁物で満腹感を得ることで、食べ過ぎやカロリーオーバーを防いでいる可能性があるという。

また、汁物は具材として野菜を効率的に摂取できるため、その栄養バランスのよさも肥満の抑制に
作用している可能性があると指摘する。

■水質よい国ゆえ

２０１３年、国連教育科学文化機関（ユネスコ）の無形文化遺産に和食が登録された。
その申請に際し、一汁三菜の和食はワンプレートの食事に比べ、栄養バランスが理想的で動物性
油脂が少なく、長寿や肥満防止に寄与してきたことを特長として位置づけた。

和食の健康効果について研究している東北大大学院農学研究科の都築毅准教授によると、
汁物をはじめとする「煮る」調理法は、きれいな水が手に入りやすい日本で特に発達してきた。
しかし、食文化の変化により、１９８０年代から油を多用する「揚げる・炒める」方法が広まったという。

「煮る」調理法の利点について都築准教授は「水の沸点が１００度のため、数百度の高熱にさらす
揚げ物や炒め物に比べ、材料の成分が壊れたり酸化することが少なく、健康的」と解説する。

汁物には「数千もの成分を含んで栄養価が高く、どんな具とも合うみそを使うのが特にお薦め」という。
みそといえば高血圧の原因ともなる塩分量が気になるところだが、都築准教授は「みそには塩分が
含まれる一方、大豆由来の含有成分に降圧作用があるとされ、１日３杯程度なら血圧に影響しないとの
研究結果が報告されている」と話している。

■福島では食育に反映

東京電力福島第１原発事故後に屋外での活動が制限され、肥満の子供が増えた福島県。
現在、県教委では食育の指針の改定作業を行っており、汁物摂取の薦めなど、今回得られた成果を
反映させる方針だ。また、三春中でも、週４回のご飯給食の際は必ず汁物をつけるほか、家庭科の
教師と連携し、調理実習でも汁物の重要性を教えながら実際に調理。家庭向けには「学校だより」を
使って今回のデータを伝え、食事メニューを決める際の参考にしてもらっているという。


本日の担当：沼津店　坂倉 (産経新聞より)  

不登校の子どもたちがフリースクールなど小中学校以外で教育を受けた場合でも、
義務教育の修了を認める議員立法を自民党の議員連盟がまとめた。野党も大筋で
同意しており、超党派で来年の通常国会に提出する。法案が通常国会で成立すれば、
２０１８年４月にも新制度がスタートする。

法案名は「義務教育の段階に相当する普通教育の機会の確保に関する法律案」。
全国に約１２万人いるとされる不登校の児童・生徒のうち、いじめなどで学校に
通えない子どもの学習を支援するのが目的だ。法案が成立すれば、義務教育の場を
学校に限った１９４１年の国民学校令以来、教育制度の大転換となる。

法案では、不登校の子どもについて、保護者が市町村の教育委員会に対し、「一定期間、
学校に在籍したまま学校に出席させないことができる」よう申請。教委が認めた場合、
原則では籍を置いた小中学校での卒業をめざしつつ、フリースクールや、学校復帰の
ために教育委員会が設置する教育支援センター、家庭学習など学校外での教育も認める。


本日の担当：御殿場店　鈴木 (朝日新聞より)  

気象庁は１６日、これまでの地震や津波に加え、新たに大雨、暴風、大雪、噴火などの
特別警報を、携帯電話の「緊急速報メール」で配信すると発表した。
１９日午前１１時から始める。

新たに配信されるのは、数十年に１度の規模の気象（大雨、暴風、波浪、高潮、大雪、
暴風雪）が予想される場合と、噴石が居住地域に達する恐れがある噴火警戒レベル４
（避難準備）、５（避難）に相当する噴火が発生したか、切迫した時。
今回の追加で、全ての種類の特別警報がメール配信されることになる。

メールが届く携帯電話会社は、ＮＴＴドコモ、ａｕ、ソフトバンクの３社。特別な設定や登録を
しなくても、特別警報の対象市町村の範囲内の携帯電話に、一斉メールで速報が届く。
電源が入っている限り、マナーモードでも警報音が鳴り、注意を促す。

防災企画室は「特別警報が出る時は、すでに災害の危険が差し迫っていると知って
欲しい」としている。


本日の担当：御殿場店　池谷 (朝日新聞より)  

膵臓（すいぞう）がんを早期に検出できる血液中のたんぱく質を見つけ、検査キットを開発したと、
国立がん研究センター研究所の本田一文ユニット長らが9日付の英科学誌サイエンティフィック・
リポーツに発表した。日本医療研究開発機構の支援を受け、実用化を目指す。

膵臓がんは治りにくく、早期発見が重要。同研究所は、たんぱく質「アポリポプロテインA2（apoA2）
アイソフォーム」が善玉コレステロールを形成し、膵臓がん患者では血液中の濃度が低下する
ことを米国立がん研究所との共同研究で確認した。

さらに検査キットを開発し、大阪府立成人病センターや福岡大病院などの協力を得て、
患者と健康な人の血液で試したところ、早期の膵臓がんのほか、膵臓がんに至るリスクが
高い慢性膵炎（すいえん）などを高い精度で検出できた。　


本日の担当：沼津店　山崎 (時事通信より)  

がんと診断された時、１８歳未満の子どもがいる患者は、年間５万６１４３人に上るとの
推計値を、国立がん研究センター（東京都中央区）が初めて算出した。
親ががんと診断される子どもは、年間８万７０１７人に上ると推計している。

同センター中央病院の５年間の入院患者データから発生割合を計算し、主な自治体が
行った２０１０年の地域がん登録や、主要な病院が行った１１年の院内がん登録の
データに当てはめて、推計値を導き出した。

親が患うがんの種類では、父親は胃がん（１５・６％）と肺がん（１３・２％）、母親は
乳がん（４０・１％）と子宮がん（１０・４％）が多かった。診断時の平均年齢は、父親が
４６・６歳、母親は４３・７歳。

同センターがん政策科学研究部の井上泉研究員は「がんの宣告は子どもにも大きな
影響を与える。同様の境遇の子どもたちをつなぐ病院内の仕組み作りや、経済的な
支援策などが必要になる」としている。


本日の担当：沼津店　坂倉 (読売新聞より)