保険カンパニーのカラダとおカネのけんこうバナシ

胃の粘膜にいる細菌ヘリコバクター・ピロリ（ピロリ菌）による胃がんの発症を
抑える酵素が新たに見つかった。東京大大学院の畠山昌則教授（感染腫瘍
（しゅよう）学）らのチームが１５日、英科学誌ネイチャー・マイクロバイオロジー
（電子版）に発表した。

日本人の胃がん患者のほとんどはピロリ菌に感染している。ピロリ菌がつくる
たんぱく質が胃の細胞に侵入して「ＳＨＰ２」という酵素と結びつくと、胃がんの
発症を促すことが知られている。だが、このたんぱく質が別の酵素「ＳＨＰ１」と
結びつくと、がんの発症が抑えられることがわかった。

さらに、胃がん患者の１割はピロリ菌だけでなく、リンパ腫などの原因として知
られるＥＢウイルスにも感染している。畠山さんによると、このウイルスに感染
した細胞ではＳＨＰ１の量が減り、ピロリ菌がつくるたんぱく質の働きが強まる
こともチームが確認した。畠山さんは「ＳＨＰ１を増強する物質が見つかれば胃
がんの予防につながる」と話す。

本日の担当：御殿場店　鈴木  

静岡県立静岡がんセンター（長泉町）は、「ＡＹＡ（アヤ）世代」と呼ばれる１５～２９歳の
若年患者を集約した「ＡＹＡ世代病棟」の運営を始めた。全国初の取り組み。患者同士
が横のつながりを持てる機会を提供するほか、進学や就職など若者特有の悩みに対
して医療スタッフが支援し、ケアの充実化を図る。

同センターによると、ＡＹＡ世代の患者は小児がんの患者の２倍程度いると推定される。
ＡＹＡ世代のがんは小児がんと大人のがんの谷間にあって認知度が低く、最適な治療
や支援体制が確立されていないのが実情。

同センターでもこれまでＡＹＡ世代の患者は、がんの種類に応じて入院する病棟が異
なっていた。ＡＹＡ世代の患者を集めた病棟を運営することで、この世代のがんに関す
る研究調査を進めて適切な治療につなげるほか、精神面でも専門性の高いケアを提
供する。退院後の社会復帰も見据え、院外の関係機関とも連携する。

既存の病室を一部改修したＡＹＡ世代病棟は３８床。２月２５日現在、ＡＹＡ世代の患者
７人とともに、小児から８０代の患者も入院する。昨年６月の運用開始以来、問い合わ
せも徐々に増え、今後、病棟内のＡＹＡ世代の割合を高めていく。

入院中の男子高校生（１６）は「同年代とは悩みが似ていて、話していると気が紛れる」
と新たな病棟の取り組みを好意的に受け止め、「落ち着いて勉強できるスペースがで
きるとうれしい」と期待した。

石田裕二小児科部長は「若者を再び笑顔で社会に送り出せるように、この世代に合っ
た医療と環境の提供を目指したい」と話した。

本日の担当：御殿場店　池谷  

"Pediatrics" 誌に掲載されたミシガン大学の研究によると、小学１年生になるまでに
妹や弟ができた子供は肥満のリスクが低下します。

６９７人の子供のデータを米国全土から集めて分析したところ、特に２～４才のときに
妹または弟ができた子供に比べて、妹も弟もいない子供は小学１年生になるまでに
肥満しているリスクが３倍近く高くなっていました。

弟や妹の誕生によって肥満のリスクが下がる理由は不明ですが、妹や弟ができたこ
とが食事習慣になんらかの影響を及ぼしているのかもしれません。 ３才ごろの食習
慣はその後の食習慣にのちのちまで影響します。 妹や弟の存在により活動的にな
るという可能性も考えられます。

すでに生まれている子供の体重に弟や妹の誕生がどう影響するのかがわかれば、
弟や妹がいない場合にもその影響を模すことで肥満のリスクを下げられるかもしれ
ません。

本日の担当：沼津店　杉山純司  

東日本大震災での想定を超える損害の発生を教訓に、損害保険大手３グループが
大規模災害に備えた商品・サービスの拡充に乗り出した。地震保険のリスク補償の
拡充や保険金の支払いの迅速化に向け、業界全体で取り組んでいる。

「３・１１」でまずクローズアップされた課題が、保険金の支払いの迅速化だ。津波で
保険証券が流され契約している保険会社が分からなくなったり、契約者と連絡が取
れなくなるケースが頻発したためだ。

各社は災害時の初期対応の簡素化や保険金支払い体制を強化。東京海上日動火
災保険は代理店で直接、事故受け付けを入力できるようにシステムを改善するなど
し、昨夏の台風１５号では保険金支払いまでの期間が従来に比べ約１週間短縮で
きた。

損害保険ジャパン日本興亜では首都直下型地震が発生した場合の地震保険の請
求件数を約１２４万件と試算。膨大な保険金請求に対応するため、電話受け付けな
どの拠点を東京に加え、大阪にも設置した。

津波の被害を受け、自宅を建て替える人が抱える「二重の住宅ローン問題」への対
応も進む。地震保険は建物が全壊しても、火災保険金額の５０％までしか補償され
ず、住宅再建や家財を買い直すのに足りない場合がある。各社は地震保険と合わ
せて火災保険金額の最大１００％を補償する特約を発売した。昨年１０月に上乗せ
部分を拡大した三井住友海上火災保険の場合、従来の特約の１．５倍のペースで
契約が伸びている。

２０１４年度に火災保険を新規契約した人のうち地震保険にも加入した割合は５９．３％。
日本損害保険協会の鈴木久仁会長（あいおいニッセイ同和損害保険社長）は「震
災から５年が経過し、自然災害への防災の意識が薄れてきているのではないかと
危惧している」と述べ、３・１１での教訓を風化させないように訴えている。

本日の担当：沼津店　鈴木  

ソニー生命保険が２日発表した子供の教育に関する調査によると、１人目の子どもの
将来に関して「教育資金」に不安があると回答した親が７９・４％に上った。「就職活動」
や「受験・進学」など他の項目で不安に感じる割合より高かった。

教育資金が不安である理由は複数回答で「どのくらい必要となるか分からない」が
５４・５％と最も多く、「収入の維持や増加に自信がない」が４６・２％と続いた。

ソニー生命は「最近の景況感が思わしくないことも影響しているのではないか」と指摘
している。

未就学児童の親に子供が小学生から社会人になるまで必要だと思う教育資金を尋ね
ると、平均で１１３６万円となった。平成２７年は１１５６万円、２６年は１２２９万円で減少
傾向が続いており、節約志向が強まっている可能性がある。

調査は大学生以下の子供がいる２０～５９歳の男女を対象にインターネットで１～２月
に実施し、千人が回答した。

本日の担当：沼津店　坂倉